ハザードマップと土地選び

ハザードマップとは何か

家を建てる場合には、ハザードマップを確認することが大切、といわれます。このハザードマップは、洪水や土砂災害、津波、地震、火山噴火など、自然災害のリスクを地図上に示した「防災資料」です。自治体や国土交通省などが作成を行っているもので、地域ごとに災害発生時のリスクを確認できる内容になっています。

ハザードマップを確認することにより、これから家を建てようとしているエリアはどのような災害リスクが考えられるのかをあらかじめ把握できるため、災害リスクを理解した上でその土地を購入するか判断できます。

2020年の宅地建物取引業法の改正の際に、不動産会社は顧客との取引の際に水害ハザードマップを提示し、説明を行うことが義務化されています。

ハザードマップの種類と確認方法

ハザードマップはいくつか種類があります。ここでは、「重ねるハザードマップ」「わがまちハザードマップ」「NHK全国ハザードマップ」についてご紹介します。

• 重ねるハザードマップ（作成母体：国土地理院）
  洪水、土砂災害、高潮、津波、道路防災などが確認可能。複数の災害リスクについてまとめて確認したい人に向いている
• わがまちハザードマップ（作成母体：各市区町村）
  自治体により確認できる災害リスクが異なる。特定地域の災害リスクについて知りたい人に向いている
• NHK全国ハザードマップ（作成母体：NHK）
  洪水、土砂災害、地震などのリスクについて確認可能。リスクをおおまかに把握しておきたい人に向いている

ハザードマップを確認する際には、自治体などで配布される紙版のほか、パソコンやスマートフォンで確認可能なデジタル版も用意されています。

ハザードマップの見方が難しいと言われる理由

ハザードマップは、地図を危険度に応じて色分けすることによってリスクの大きさについて表しています。しかし、色分けが一目で理解しにくいために、見方が難しいといわれるケースもあります。

さらに、マップ上では避難場所や土砂災害警戒区域、津波浸水想定区域などについて記号や線を用いることによって、さまざまなリスクを表しています。しかし情報が多すぎるために「何を表しているのかわからない」と感じてしまうこともあるようです。

また、リスクがあることは理解しているものの、実際にどの程度のリスクなのか・生活にどの程度影響するのかといった点がイメージしにくいという点も、ハザードマップの見方が難しいといわれる理由のひとつとして考えられます。

災害に強い土地選びのためのチェックポイント

地盤の強さを確認する

災害に強い土地を選ぶには、地盤調査を行う方法が考えらえます。調査を行うことで、液状化現象や地盤沈下が起こりやすいのか、起こりにくいのかといった点を確認可能です。もし液状化現象が起こりやすい土地の場合、地震発生時に建物が傾いてしまうなどの被害が起こる可能性があります。

また地盤の強さに加えて、低地や谷地形にある土地の場合には、洪水などのリスクが高くなるため、高低差を意識した土地選びもポイントのひとつといえます。

購入希望のエリアの災害リスクを確認する

購入を検討しているエリアは、何らかの災害リスクに該当していないかを確認しておくことが大切です。洪水や津波の浸水想定区域に入っていないか、土砂災害警戒区域、高潮リスク区域といったように、さまざまな面から確認してみてください。

ハザードマップ上で希望エリアが赤や濃い色で塗られている場合には、災害リスクが高い地域である可能性が高いといえるため、建物の耐久性やライフラインに対する影響についてもあらかじめ考慮しておくことが大切です。また、災害リスクと共に災害発生時の避難ルートについても確認しておいてください。

浸水深や到達時間について具体的に確認する

災害時に浸水のリスクがある場合には、「どの程度浸水する可能性があるのか」「どれくらいの速さで災害が家まで到達するのか」といったように、具体的な数値を確認してください。

例えば「浸水深：3.0〜5.0m」となっているケースについては、浸水時には建物の1階は完全に水没すると想定されます。そのため、災害時には2階以上への避難が前提となります。また、津波・洪水の到達時間も重要な指標であり、10分以内に到達すると予測されている場合には即時避難が前提となります。ちなみに、浸水深については凡例と照らし合わせることによって確認が可能です。

このように、ハザードマップを確認した際に何らかのリスクがあると考えられる場合には、具体的に想定される被害について確認し、避難や対策について考えておく必要があります。